（１）健康の維持・増進に関する医学的・薬学的研究
①筋骨格系及び結合組織の機能保持に関する研究
②皮膚の健康と老化防止に関する基礎的研究
③機能低下、個人差等による薬物等の体内動態に関する研究
④疼痛治療に関する研究
（２）運動を主体とする健康増進に関する研究
⑤運動を主体とする健康増進に関する研究

応募開始時点で45歳未満の方

※同一研究室からの応募は１件に限る

150万円上限/件

Fellowship in ALL research fields

The Canon Foundation in Europe offers grants for individuals to carry out research in Europe or Japan. European Fellows are expected to do their research in JAPAN whilst Japanese Fellows are expected to do their research in EUROPE.

Applicants can apply for a minimum of 3 months to maximum 1 year.

Applications in all research fields are allowed.

①Open to European and Japanese nationals.

②Non-nationals should have permanent citizenship in Europe or Japan.

③Applicants should hold a Master’s degree　(at least) obtained in the last 10 years.

④Europeans are expected to do their research in Japan and Japanese should do their research in Europe.

⑤ Fellowships are awarded for at least 3 months　to 1 year maximum.

⑥All research fields are eligible. There are no restrictions.

経済・金融およびこれらに関する法制に係る研究
経済分野では、経済理論、経済統計学、経済政策、経済史、財政学、金融論およびこれらに準じるもの。
法律分野では、民法、商法、経済法、その他の金融・経済に関する法律。

60歳未満（2020年12月末現在）の日本の大学の教授、准教授、専任講師、助教。

詳細はHPで確認ください。

個人での申請となります。

・生 活 協 同 組 合 の今 日 的 な課 題 及 び事 業 ・組 合 員 活 動 に関 する実 践 的 な研 究

・くらしの実 態 に関 する経 済 的 、社 会 的 、歴 史 的 視 点 等 からの研 究

・消 費 社 会 及 び消 費 者 組 織 、社 会 運 動 に関 する研 究

・地 域 社 会 、社 会 政 策 、福 祉 政 策 ・事 業 、地 球 環 境 等 に関 する研 究

・大 規模 災害後 の被災 地 域 が直 面 している課 題 に関 する研 究

( 1 ) 個人研究
大 学 ・各 種 研 究 所 等 の研 究 者 ・大 学 院 生 、及 び生 協 ・NPO ・市 民 組 織 等 の役 職 員 ・関係 者 等 による個 人 の研 究 ・調 査 を主 な対 象 とします。

( 2 ) 共同研究
「個 人 研 究 」の対 象 者 と同 様 です。但 し、申 請 者 （ 研 究 代 表 者 ） を中 心 として、若 干 名 の参 加 メンバーによって構 成 し、研 究 するものを対 象 とします。

※財団へe-mail提出する前に、sankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで応募する旨の連絡をお願いします。

個 人 研 究 は 1 件 30 万 円 以 内
共同研究は 1 件 50 万 円 以 内

助成の対象となる研究は、国民生活用機械等の生産・利用・消費に係る科学技術に関する研究でかつ独創的・先進的又は基礎的・先導的な研究開発課題を対象としたものとします。

下記の２カテゴリに分けて公募いたします。
１） 若手科学技術研究助成
35歳以下（令和2年4月1日時点）の若手研究者を対象とした助成枠
若手の個人による研究を対象とし、研究助成額は、一律100万円とします。
申請書は、様式1-①をご参照ください。
２） 一般科学技術研究助成
年齢制限は一切ありません。
研究助成額は、最大300万円とします。 (総額；5,300万円程度)
申請書は、様式1-②をご参照ください。
「自動車リサイクル分野の研究」は、一般科学研究助成で公募いたします。

原則として、研究期間中に日本国内の大学、大学院、高等専門学校または公共研究機関に常勤する研究者で、主たる研究が科学技術に関する試験研究であることとします。

※財団へ直接メール提出する前に、sankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで応募予定の旨ご連絡ください。

１）若手　100万円上限/件

２）一般　300万円上限/件

理学・工学の領域において、高分子分野における、新素材・加工技術・新機能に関する

研究開発課題に対して助成します。

① 機能性高分子新素材の開発に関する研究

② 高分子の成形、切削、接着等の加工に関する研究

③ 高分子成形の金型に関する新技術の研究

④ プラスチックを利用した新機能部品の開発

⑤ 高分子の廃棄及びリサイクルに関する研究

原則として、国内大学所属の理学・工学分野の研究者（学部生・大学院生は除く）

100～500万円/件

生命科学の分野の研究の中で、農林水産分野、食品分野、生物学分野で、かつ「人間の健康と美」に関連する研究

申請者は日本国内に居住し、日本の大学・研究所等に所属し、主体的に研究を進めている研究者。
※所属機関長の承認が必要です。所属機関長とは大学等であれば学部長や研究を支援・管理している所属部所長（研究科長等）の承認、企業の場合は、経理部、総務部、研究を管理運営をしている部門長の承認が必要です。
本財団HPに情報公開が可能な方で、研究業績集の刊行物に協力頂ける方。
（研究ﾃｰﾏ、研究機関名＜大学名等＞、研究者氏名、助成金金額、研究成果報告）

100万円/件

※下記２種類の助成金に対し2件/機関の推薦となるため、7月31日までに申請書のドラフトをsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付ファイルにて送付ください。

独創的で成果が科学技術の進歩に大きく貢献すると考えられる研究を対象とします。

（1）一般研究助成（情報、新材料、エネルギーに関する分野）
助成期間3年で200万円以内の助成

（2）奨励研究助成（情報、新材料、エネルギーに関する分野）
若手研究者（原則35歳以下）に対して、助成期間1年で100万円以内の助成

研究者（学生、院生は除く）で、現在まで引き続き3年以上日本に居住し、かつ研究機関長の推薦を受けた方を対象とします。
ただし、当財団より既に助成を受けた研究者は、その助成を受けた年度より起算して3年間は応募することができません。また、同一人が当財団の同じ年度の研究助成に応募できる件数は、一般・奨励・特定を問わず一件です。

（1）一般研究助成（情報、新材料、エネルギーに関する分野）
助成期間3年で200万円以内の助成

（2）奨励研究助成（情報、新材料、エネルギーに関する分野）
助成期間1年で100万円以内の助成

対象とする研究分野は、ポリウレタンを主体とする高分子化学及びこれに関連する分野の 基礎研究、開発研究および応用研究並びに化学、物理、機械、電気などの学際的研究

対象の研究者は、高専、大学及び公的研究機関に所属する研究グループまたは個人研究者とします。国籍および研究者の年齢制限はありません。 尚、下記に該当する場合、選考対象外とする場合があります。
１）当法人と利害関係がある団体・個人からの応募
２）申請時に当財団より研究助成を受領している研究あるいはその類似研究
３）類似内容で現在、他の財団等から既に助成を受けている、または受ける予定になって いる研究
４）２年以内、具体的には第４回（平成３０年度）以降に当財団の研究助成を受賞された団体・個人および研究テーマ

100万円/件

助成目的
日本国内における、自然保護活動の基礎となる調査・研究に対し、研究資金の助成をします。
助成対象テーマ
日本国内における自然保護のための調査・研究で、次のようなカテゴリーに入るテーマが対象となります。
⚫ 地域の自然保護を目的とした、生物・生態系ならびに地形などの基礎調査・研究
⚫ 森林、干潟、藻場、河口域などの陸域、水域の環境の適切な管理および保全に関する調査・研究
⚫ 絶滅が危惧される動植物種の調査・研究
⚫ 国内に定着した外来種の調査・研究(国内外来種も含む)
⚫ 現在起こっている自然保護問題の解決のための調査・研究
⚫ 自然保護問題解決のための調査・研究手法の開発
以上のカテゴリーに入らないテーマを設定される場合には、事前に事務局にお問い合わせください。

1. 研究を行うためのグループであること。
⚫ 大学や研究機関等に所属する研究者からなる研究グループ
⚫ 大学等に所属する学生グループ
⚫ 各地の市民グループ
⚫ 公益財団/社団法人、一般財団/社団法人、NPO 法人
⚫ 国内・海外の自然保護団体に属しているメンバーのグループ など
2. 自然保護のための調査・研究を企画、遂行できること。
⚫ 研究者はもちろん、一般の方、学生でも申請可。年齢制限はありません。

100万円/件