『表面の科学』の＜化学・物理学分野＞と＜医学・生物学分野＞の両分野を対象。
＜化学・物理学分野＞
固体表面、固液界面、触媒、超微粒子、コロイド、分子集合体、ナノマテリアルなどにおける新規な作成法、計測法、新規物性発現、機能作出、デバイス展開など界面と表面の科学に関する研究
＜医学・生物学分野＞
生物個体が外界や自分らのもつ内腔（腸管、気管など）に接する部位や、脈管系（血管、リンパ管など）を形成する表皮、上皮、内皮の各細胞およびその付属器官や関連する生理機能を対象とする、個体、臓器、細胞または分子レベルの医学・生物学

令和3年4月1日現在35歳以下の研究者（例外として、36歳以上となる博士の学位を取得後4年以内の者を含む）

※各学部、各研究所、各センターより1件のため、2020年8月31日までに申請書ドラフトをsnkangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。おって、申請可否について連絡をいたします。

200万円/件

HPをご確認ください

※各学部１名の推薦枠のため、7月31日までに申請書ドラフトを添付ファイルにてsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

下記の諸条件をいずれも満たす日本に国籍を有する者、又は日本への永住が許可されて
いる者。
（１）１９８７年４月１日以降出生の者、但し医学部等６年制学部卒業者は
１９８５年４月１日以降出生の者
（２）博士号を有するか、または２０２１年４月までに取得見込の者
（３）当財団の助成期間中の年収※が２５０万円以下の者
※当財団の助成金期間中に給与として取得する金額（奨学金や助成金は含まない）
（４）２０２１年１月１日から１２月３１日の間に出立し、１年以上留学する者
（但し、年内に出立する者および募集開始時点で海外留学通算２年未満の者につ
いては「前年度の応募に間に合わなかった」等の事情によっては申請を受け付け
る。その場合は、必ず応募事由書を添付のこと。）
（５）１年以上の海外留学を受け入れる大学等学術研究機関が決定している者
なお、次の者は対象外とする。
・過去に当財団の海外留学助成金を受領した者
・２０２１年１２月３１日までに帰国予定の者
・学生として海外の大学又は大学院へ留学する者
・通算２年以上研究留学の経験がある者
・民間企業に所属する研究者
また、日本学術振興会や国内外を問わず、他機関・他財団の大型助成（２５０万円以上）
との重複受領は認めない。

助成対象は、HPをご確認ください

下記の条件を満たす日本国籍を有する者、または

生命科学、特に健康の増進、疾病の予防および治療に関する以下の分野の研究
①東洋医学、体力医学・社会医学、栄養学、薬学一般
②基礎医学（①以外）
③臨床医学（①以外）

※各学部１名の推薦枠のため、7月31日までに研究課題名、研究申請書ドラフトを添付ファイルにてsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。おって推薦可否について連絡をいたします。

日本に在住する若手研究者で1983年4月1日以降出生の研究者。以下の者は対象外。

・2019年度の研究推進特別奨励金、研究奨励金受領者
・大学院生（JSPSのDC1,DC2含む）
・民間企業に所属する研究者

200万円/件

生命科学、特に健康の増進、疾病の予防および治療に関する以下の分野の研究
①東洋医学、体力医学・社会医学、栄養学、薬学一般
②基礎医学（①以外）
③臨床医学（①以外）

※各学部１名の推薦枠のため、7月31日までに研究課題名、研究申請書ドラフトを添付ファイルにてsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。おって推薦可否について連絡をいたします。

日本に在住する若手研究者で1983年4月1日以降出生の研究者。以下の者は対象外。

・2019年度の研究推進特別奨励金、研究奨励金受領者
・大学院生（JSPSのDC1,DC2含む）
・民間企業に所属する研究者

200万円/件

自然科学の基礎的研究で優れた業績を挙げ、更に開拓的発展を目指す若手研究者の独創性と自立を支援とすることを目的とし、これまでの成果を踏まえ、単独で又は競争研究者の協力を得て行う将来性豊かな研究計画を対象とする。

１．自然科学の基礎的研究で博士の学位を取得した研究者で、学位取得後9年未満（2021年3月31日現在）であること。すなわち、2012年4月1日以降に博士の学位を取得した研究者であること。ただし、出産又はその養育のために、やむを得ず研究活動を中断した場合には、その中断期間は学位取得後の年限には含めないものとする。
２．国内の国公私立大学並び大学共同利用機関に所属する研究者または所属予定の研究者であること。

500万円/件　

■助成区分・助成対象
　研究対象地域：アジア・オセアニア諸国・地域。

（１）調査研究助成：当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の調査・研究に対する助成（個人研究重点だが、共同研究も可）
（２）国際学術交流助成：当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の国際会議、シンポジウム、等開催に対する助成。同分野の研究者交流に対する助成（人材招へい、派遣等助成）
（３）出版助成：当該地域に関する社会、文化、歴史、政治、経済等の調査研究成果にかかる出版助成。同分野の調査研究成果の出版に準ずる広報活動への助成。

（１）～（３）
・日本の大学もしくは研究機関等に所属する方からの推薦が得られる方
(1)は
・原則として提出時39歳以下

（１）個人研究50～100万円、共同研究50～200万円　
（２）50～200万円　
（３）50～120万円

■助成区分
（１）研究助成
（２）出版刊行助成
（３）海外渡航費助成
　　

■研究対象
（１）人文社会科学、自然科学、医学の３分野における個人研究を原則とする
（２）応募者多数の場合には、過去２年以内に上記助成区分で助成を受けた方は、同一区分での審査対象から外れることがあります（異なる区分なら大丈夫です）
（３）同一年度での上記区分の重複申請は不可

■助成期間
2019年4月1日～2020年3月31日までの１年間
（研究期間は遡及できます）

横浜市内の大学および研究機関で研究に従事するもの（大学院生を含む）

研究助成：50万円上限/件
出版刊行助成:100万円上限/件
海外渡航費助成：20万円上限/件

広く将来の電気・エネルギー分野の発展に資する若手研究者による独創的な基礎研究
（再エネ、蓄電池、loT、AI等による社会システム構築を目指す統合型研究を含む）

※web申請

大学に所属する若手研究者（原則40歳程度まで、学生不可）

５００～１０００万円/件（研究期間２～３年）

生命保険及びこれに関連する分野の研究を対象とします。当該関連する分野とは、例
えば、生命保険事業や生命保険を取り巻く法制、会計、IT・金融、ファイナンス等の様々な制度に関するもののほか、生活保障や生活設計、消費者行動に関する研究など生命保険にアプローチが可能な分野も含まれます。
具体的には、商学・経営学、経済学、法学、家政学、社会学、消費者教育学、数学・統計学といった幅広い学問分野による「生命保
険及びこれに関連する」研究が対象

日本国内の大学の大学院生（博士後期課程）、助教、講師、准教授、その他これに準ず

る研究者とします。（共同研究の場合も、すべての研究者がこれに当てはまる必要があります。）

ただし、

（１）大学院生の場合は、将来日本国内の大学で活動することを志望している方

（２）同一（類似）テーマで本研究助成又は他の研究助成団体から過去に助成を受けていないこと（初めて助成申請するテーマであること）

（３）個人研究及び共同研究の代表者の場合は、本研究助成での過去の助成回数が４回までであること

（４）研究形態は個人研究・共同研究いずれでも可。ただし、共同研究の場合の研究

者数は代表者１名を含め５名以内

50万円/件