※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

〇次世育成支援研究助成
人類の健康の増進に寄与する自然科学の基礎的研究に対し、次世代の研究者育成に資するため、将来有望な研究者に研究費の一部を継続的に補助する助成金

〇海外研究留学助成
若手研究者が海外の大学等研究機関に長期間留学する渡航費、留学に伴う経費ならびに研究費を補助する助成金。

HP参照ください

※学部推薦枠があります。

※応募は、申請者ご自身がWebで行います。

〇次世育成支援研究助成
200万円/年×6年間

〇海外研究留学助成
700万円/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動を行なう研究者の海外派遣、特に国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣に対し、応募者本人に助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動の一環としての国際交流を歓迎します。ことに、渡航経験の少ない若手からの応募を期待します。

対象期間：2024年10月1日(火)～2025年3月31日(月)
※国際会議発表は会議開始日、短期在外研究は日本出発日

(1)日本国に居住する40歳以下（申請日の満年齢）の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。研究者とは、助成期間に研究機関に所属し研究に従事する者、もしくは博士後期課程 (または相当)に在学する者。
(2)短期在外研究では(1)に加えて、5年以上日本国内に居住する研究者であること。
(3)同一または重複内容で、既に他財団や公的機関からの助成や補助金を受けていないこと。または、受ける予定のないこと。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付にてご提出ください。産官学連携推進課で機関承諾の取り付けを行います。

国際会議発表　　60万円以下 / 件
短期在外研究　　100万円以下 / 件

文化財科学に関する研究、特に、自然科学的手法を援用した考古学研究、考古学研究に資する文化財科学研究が望ましい。

※大学管理が必要な場合には、本学の専任教員が応募可能です。
① 若手研究者（大学院生を含む）の個人研究であること。
② 研究計画が独創的かつ優れたものであること。
③ 原則として年齢満４0歳以下の研究者を主担当とする研究であること
④ 応募できる件数は 1 件とする。
⑤ 申請者、及び申請課題について知悉している者からの推薦が受けられること

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。

※所属長の承認が必要な場合には事務方で行います。

※郵送は事務方で行います。

20万円～50万円/件

金属及びその他新材料に関する、切削、研削等の機械加工の分野並びにこれらの基礎となる理工学の諸分野

1.研究開発助成
上記対象分野において、将来、産業界への大きな貢献が期待できる独創的かつ実用的な研究

2.国際交流の助成
上記対象分野の国際学会での講演又は発表を主としますが、この趣旨に沿った外国在住の研究者の招聘も対象になります。
国際学会出席の場合には講演又は発表が必要条件になります。単なる出席は対象となりません。
2024年8月から2025年7月までの間に海外出張又は招聘するものとします。

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です
国内の大学、研究所等非営利の研究機関に所属する研究者。正規の職員であれば国籍は問いません。留学生、大学院生は対象外です。過去に採択された方も応募可能です。

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

研究開発助成　　　　　最大250万円/件

国際交流の助成　　　　　　最大50万円/件
国際交流の助成（招聘）　　最大50万円/件

内部監査及び関連諸分野に関する調査研究（会計学、商学、経営学、経済学、法学、情報学等）

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です
日本国内の教育機関において、会計学、商学、経営学、経済学、法学、情報学等の調査研究に従事している個人で、申請時点で常勤の准教授、助教等（特任教員を含む）

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※学部長承諾は事務方で行います。
※郵送手続きが必要な場合は事務方が行います。

50万円上限/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

海外におけるアメリカ研究関連の研究集会で研究報告(単独報告を原則とする)を行う者を対象とする参加旅費援助。若手研究者を最優先とし、100,000円を上限とする。
ただし、2回目の申請は3年経過後とする(対象者が教授以上の場合には、2回目の申請は5年経過後とする)。

募 集 時 期：原則として以下の取扱いとする。
7月、8月、9月渡航予定の場合　　　　　3月31日申請締切（事務局着）
　　　　　　　　　　　　
10月、11月、12月渡航予定の場合 　　 8月31日申請締切（事務局着）
　　　　　　
1月、2月、3月渡航予定の場合 　　　　 11月30日申請締切（事務局着）

助 成 期 間：5日（海外滞在期間）
通年募集

所定の申請用紙に報告を行うことを明示する招聘状・プログラム等の文書を添えて申し込む。

※申請10日前までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。（休暇中は2週間前にご送付ください）
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

（日本におけるアメリカ研究の振興を目的とする助成。国内におけるアメリカ研究関連の研究機関、研究団体、研究者グループによるプロジェクトなどを対象。
助 成 期 間は最長１年
通年募集

書式は随意。但し、申請額および使用明細を併記する。

※申請10日前までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。（休暇中は2週間前にご送付ください）
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

日本の学界で活動する研究者によるアメリカ研究の分野における研究成果の出版助成。
共同研究の成果を対象から排除しないが、多数の執筆者による論文集は助成の対象としない。

助成の申請の受付期間は毎年６月１日から８月末日までとする。
詳細はHPをご確認ください。

著者からではなく出版社から完成稿の形で応募する形式をとる。同年度に2図書以上の申請を行う出版社は、申請図書間の優先順位をつけて申請することを要する。ただし、同一テーマによる応募は２回までとする。

※申請10日前までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。（休暇中は2週間前にご送付ください）
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。

日本語による出版図書　　　　　　1,500,000円/件
※既に実績のある研究者の著作　　500,000/件ないし1,000,000円/件
英語による出版図書　　　　　　　1,500,000円/件

化学
食品科学
芸術学／デザイン学
体育学／スポーツ科学
経営学（ビジネス・公共経営、 マーケティング等）

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です。

［ 1 ］日本の大学、及び同等の研究機関（大学共同利用機関、公的機関等）に所属する研究団体、または研究者であること
［ 2 ］代表研究者の年齢が2024年4月1日現在で40才以下であること（国籍不問）
［ 3 ］研究活動において優秀な研究団体、研究教室、または研究者であること
［ 4 ］国際交流の促進、文化芸術及び科学技術の振興に貢献する研究団体、または研究者であること
［ 5 ］モノマネではない独創的な発想を基にした革新的な研究であり、将来広く社会に貢献するものであること
非常勤、研究員、助手の方も応募可能です

※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募は申請者ご自身でオンライン申請を行います。

※学部長承諾は事務方で行います。

100万円上限/件

※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ（任期付き含む）応募可能です

共同研究は一般と若手のふたつの区分を設けており、共同研究（若手）は、若手研究者を育成・支援することを目的としています。

共同研究（一般）の課題区分は、次のとおりです。
カテゴリー1：新領域開拓型
文化人類学・民族学及び関連諸分野を含む幅広いテーマを対象とし、挑戦的で、新領域開拓につながる研究。基礎的研究や萌芽的研究、地域を設定した特有の課題に関する研究も含む。
カテゴリー2：学術資料共同利用型
本館の所蔵する資料（標本資料，文献資料，映像音響資料等）に関する研究。
広い意味で展示につながる共同研究も含む。

共同研究（若手）の課題区分は、次のとおりです。
カテゴリー1：新領域開拓型
文化人類学・民族学及び関連諸分野を含む幅広いテーマを対象とし、挑戦的で、新領域開拓につながる研究。基礎的研究や萌芽的研究、地域を設定した特有の課題に関する研究も含む。
カテゴリー2：学術資料共同利用型
本館の所蔵する資料（標本資料，文献資料，映像音響資料等）に関する研究。
広い意味で展示につながる共同研究も含む。

共同研究に参加が認められるのは、日本国内に在住し、かつ大学その他の研究機関に所属（非常勤を含む。）し、又はこれと同等以上の研究能力を有すると館長が認めた研究者とします。研究者には、大学院学生（博士後期課程在籍相当以上）及び日本学術振興会特別研究員を含むものとします。

※学部長承諾は事務方で行います。
※応募は申請者ご自身でオンライン申請を行います。
※郵送手続きは事務方で行います。

100万円/1件