助成金給付の対象となる研究テーマは、以下のような研究項目が含まれます。
■電子素子の製造基盤技術の研究開発
■半導体材料および加工技術の研究開発
■固体電子素子の研究開発 ■電子回路の応用研究
■光電子素子の研究開発 ■情報処理関連研究
■生体系、宇宙系、量子系、ロボティクスに対する電子技術の応用研究
（その他のテーマも給付の対象となります）

国立・公立・私立大学、研究機関（民間企業の研究機関を除く）に所属して、エレクトロニクスおよび情報処理等の研究を行う若手研究者（令和3年4月1日現在35歳以下の方）とします。

助成金の額は1件あたり200万円以下

(1) 研究助成
先端材料及びこれに関連する科学技術

(2) 国際交流等助成（派遣）
過去に当財団の(1) の研究助成を受けた者のうち、海外でその研究成果を発表するための旅費
(2013年度より助成対象者を変更)

(3) 国際交流等助成（招聘）
先端材料及びこれに関連する科学技術分野において研究活動を行う研究者の招聘

※インターネット回線を利用し、当財団のホームページより研究者登録を行い電子メールで送信された申請書（助成金交付申請書　様式1）を財団ホームページよりアップロードし提出する

(1) 応募する研究者が研究計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び助成期間満了後の報告を確実に行えることを条件とします。

(2) 機関に所属している研究者の場合は、申請にあたり所属機関長（大学の場合は学科長・学部長以上）の承諾が必要です。採択時の手続書類として　所属機関長の承諾書（様式17）の提出が必要になりますので、事前に所属機関の承諾書について所属機関の担当者様にご確認ください。
なお、所属機関の承諾書の提出は2021年4月を予定しております。
個々の所属機関の応募者数に上限はありません。

(3) 応募する研究者は、本年度当財団の研究助成に重複して応募はできません。
また、当財団の2020年度の研究助成者は2021年度の研究助成に応募できません。
なお、他の申請者の共同研究者として名前が記されることは問題ありません。

(4) 先端材料及びこれに関連する科学技術分野において研究活動に従事する大学院後期課程在籍者及びポスドクは、採択時、所属機関長の承諾書（様式17）と合わせて指導教官の推薦状（様式18）提出が必要になります。ただし、研究助成のみの応募になります。

(5) 国際交流等助成(派遣)については、過去に当財団の研究助成を受けた研究者で、その成果を海外で発表する予定のある者とします。

(1) 研究助成　　　　１件あたり 最大150万円（間接経費10％を含む）
(2) 国際交流助成　　１件あたり 最大50万円（間接経費10％を含む）
（間接経費は10％以内とします。間接経費については応募前に各所属機関の担当者様にご確認ください。）

※現実に役立たせ得る研究に焦点をおいている。

※明らかな疾病に対する運動療法的なものよりも、健康者もしくは半健康者の積極的な健康増進を意図する研究課題を優先する。

第一部　課題学術研究
①暑熱環境下における快適性を実現する手法に関する研究
②運動時におけるウェアの快適性実現の手法、あるいは快適性を定量化す新たな手法や指標に関する研究
③運動後のリカバリーに有効なクールダウンを実現する手法に関する研究
④運動時におけるウェアに関するシミュレーションシステムの構築

第二部　自由課題学術研究
財団の趣旨に添ったものであり、申請者がこれまで行ってきた研究を助成することで調査・研究の発展・充実が期待されるもんどえあること。

体育学、健康科学、人間工学、被服科学、運動施設工学等健康の増進と体力向上に関わる学術、およびその他スポーツ振興に寄与する学術研究に関する講座を持った大学、およびこれに準ずる研究機関に所属する個人またはグループ。

第一部　課題学術研究　100～200万円/件
第二部　自由課題学術研究　最優秀：100万円　優秀：50万円

建設機械又は建設施工（施工に伴う調査を含む）に関する技術開発若しくは研究であって、以下のいずれかをその目的として、新規性・必要性・発展性が高いと判断されるものを助成の対象とします。
①施工の合理化、生産性向上
②施工の品質管理
③建設工事における安全対策
④建設工事における環境保全
⑤災害からの復旧及び防災
⑥社会資本の維持管理・保全技術の向上又は合理化
⑦その他建設機械又は建設施工に関する技術等の向上と普及

① 大学、高等専門学校及びこれらの附属機関に属する研究・開発者及びグループ
② 法人格を有する民間企業等の研究・開発者及び研究・開発グループ

200万円上限/件

電気通信普及財団では、情報通信の利用を促進し情報社会の進展に寄与するために行われる、
① 情報通信に関する法律、経済、社会、文化等の人文･社会科学分野における研究調査
② 情報通信に関する技術分野における研究調査
③ 情報通信に関する人文･社会科学分野及び技術分野の両分野にわたる
研究調査に対して、助成金を給付します。

日本の大学等及び研究機関に所属する研究者の方、もしくは大学院生（博士課程[後期]）とします。
若手研究者の方からの新しい取組などに対して、広く助成を行うようにしています。
助成申込者は、個人の場合は本人、共同研究の場合には代表者とします。

本プログラムは、科学技術と外交を連携し、相互に発展させる「科学技術外交」の強化の一環として、文部科学省・外務省の支援のもと、JSTと独立行政法人 国際協力機構（JICA）が連携して実施するものです。開発途上国のニーズを基に、地球規模課題*1を対象とし、社会実装*2の構想を有する国際共同研究を政府開発援助（ODA）と連携して推進します。本プログラムでは地球規模課題の解決及び科学技術水準の向上につながる新たな知見や技術を獲得することやこれらを通じたイノベーションの創出を目的としています。また、その国際共同研究を通じて開発途上国の自立的研究開発能力の向上と課題解決に資する持続的活動体制の構築を図ります。

*1 地球規模課題：一国や一地域だけで解決することが困難であり、国際社会が共同で取り組むことが求められている課題
*2 社会実装：具体的な研究成果の社会還元。研究の結果得られた新たな知見や技術が、将来製品化され市場に普及する、あるいは行政サービスに反映されることにより社会や経済に便益をもたらすこと。

令和3年度の研究提案募集の対象分野は、環境・エネルギー分野（2研究領域）、生物資源分野（1研究領域）、防災分野（1研究領域）となります。

※ODAによる技術協力要請の提出について
地球規模課題対応国際科学技術協力プログラムは、ODAとの連携事業であり、JSTへの研究提案に当たって、相手国側研究者と共同研究内容を十分に調整していただくとともに、相手国研究機関から相手国のODA担当省庁を通じて技術協力要請が日本大使館を経由して外務省に提出されることが必要です。
技術協力要請の提出の締切については令和2年10月30日(金)（日本時間）としています。
相手国政府部内での締切は上記10月30日より前に設定されることが通常であるため、相手国研究機関との調整に当たってはご留意ください。なお、相手国政府より技術協力プロジェクトの要請が提出されていない場合は、「要件未達」と判断し、選考を行いません。

e-Radより申請。機関承認が必要です。
関係国との調整等が必要となりますので、応募予定の方は9月30日までに産官学連携推進課/平塚研究支援課までご連絡ください。

以下のいずれかに該当する内容であること •貴金属に関わる新しい技術であること
•製品に革新的な進化をもたらす貴金属に関わる研究・開発であること
•貴金属を利用した新しい製品の研究・開発であること
※貴金属とは、白金、金、銀、パラジウム、ロジウム、イリジウム、ルテニウム、オスミウムの8元素をさします
※他の材料メーカーと共同開発を実施しているもの（予定も含む）は、その旨を明記してください
※すでに製品化・実用化されている、あるいは予定されているものは対象外となります

•プラチナ賞　　　　　　 　500万円（1件）
•ゴールド賞　　　　　　 　200万円（1件）
•シルバー賞　　　　　　 　100万円（4件）
•萌芽賞*1　100万円（2件）
•奨励賞　　　　　　　　　30万円（複数件）
　*1　萌芽賞は2020年4月1日現在において37歳以下の方を対象とします

•日本国内の教育機関（大学、大学院、高等専門学校）、国公立及びそれに準ずる研究機関に所属（勤務）されている研究者（ポスドク含む）、又は国内の学協会に所属する研究団体の研究者のご応募であること
※共同で研究されている内容を応募する際は、代表者が応募してください
※日本国内の研究機関に所属されていれば、活動拠点は国内・海外を問いません

（対象となる活動の一例）

・ロールプレイングゲームの制作
・シューティングゲームの制作
・アクションゲームの制作
・アドベンチャーゲームの制作
・シミュレーションゲームの制作
・パズルゲームの制作　　など

（対象プラットフォーム）

・アーケードゲーム
・コンシューマーゲーム
・パソコンゲーム
・モバイルゲーム　　など
※原則としてプラットフォームを問いません

（対象ジャンル）

・ロールプレイングゲーム
・シューティングゲーム
・アクションゲーム
・アドベンチャーゲーム
・シミュレーションゲーム
・パズルゲーム　　など
※原則としてジャンルを問いません

以下の(1)～(4)のすべてに該当すること。
(1) コンピュータゲームの創作活動を行う者であること
(2) 募集年度4月1日時点で年齢35才以下であること
(3) 国内における活動であること
(4) 活動状況及び成果について適正に報告できること
※グループの場合、(2)は代表者の年齢とします

※応募は各自でお願いいたします。大学での管理は行いません。

200万円上限/件

　日本企業で実践されている優れた管理会計実務の定式化又は理論化に関する研究ならびにそれらを含む周辺領域に関する研究。特に管理会計技法，管理会計システム，事業承継システム，およびそれに関連する管理システムを対象とする研究。

１．研究助成Ａ（研究者・博士後期課程大学院生）
　・研究者・博士後期課程大学院生が，一人又はグループで行う独創的・先駆的な研究
　　１件30万円～200 万円程度，助成件数10件程度
２．研究助成Ｂ（博士後期課程大学院生）
　　・博士後期課程大学院生が一人で行う独創的・先駆的な研究
　　　一人毎年60万円程度×３年間，助成件数若干名
３．挑戦的萌芽研究助成（研究者・博士後期課程大学院生）
　　・助成対象分野において，これまでの学術の体系や方向を大きく変革・転換させることを志向し，飛躍的に発展する潜在性を有する，探索的性質の強い，あるいは芽生え期の研究
　　　１件30～200万円程度，助成件数　若干名

(ｱ)個人の申請の場合：日本の大学・研究機関に所属する研究者及び大学院生。ただし，上記大学院生の場合，休学中(休学予定を含む)に応募することはできません。

(ｲ)研究グループ（共同研究）の場合
　　　・代表者については，日本の大学・研究機関に所属のこと。
　　　・大学院生は共同研究者の代表者になることはできません。

(ｳ)申請者は，研究助成期間中，大学・研究機関に所属していること。
なお，研究機関を移ることは妨げません。

先端的な情報通信技術分野の研究の円滑な推進を支援すること目的として、研究に関わる経費の助成を行います（助成金は研究のための諸費用に使用できます）。

先端的な情報通信技術分野の研究を行っている研究者または研究グループ

250万円上限/件