分野または対象:理工系
No.2023-070 (公財)旭硝子財団 サステイナブルな未来への研究助成<提案研究コース>
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
※以下の3 分野について助成を行います。各分野の具体的な研究領域は、財団HPをご確認ください。
●建築・都市分野
人間生活の歴史と現状、将来を視野に置いた建築・都市空間に関わる研究
●人文・社会科学分野
持続可能な社会の実現に向けた人文・社会科学的な研究
●環境フィールド研究
自然環境の保全、自然と人が共生する社会の構築に資するフィールド調査を中心とする研究
1. 所属機関:主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校
2. 職位:上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則として常勤の研究者
・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の雇用が見込まれること
・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと
3. 機関承認:当財団からの寄附金を所属機関が研究費として管理する前提のもとに、所属長が応募を承認していること
4. 年齢:提案研究コースは、1978 年 1 月1 日以降生まれであること。
5. 助成および応募の重複:応募時点で当財団からの研究助成を受けていないこと、ならびに当財団に対して同一年度に複数の応募申請をしていないこと
※学内締切までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。所属長承諾・公印の取り付けは事務方で行います。
※応募は申請者ご自身が行います。
建築・都市分野:100~250 万円
人文・社会科学分野:100~200 万円
環境フィールド研究分野:100~200 万円
No.2023-069 (公財)旭硝子財団 サステイナブルな未来への研究助成<発展研究コース>
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
※以下の3 分野について助成を行います。各分野の具体的な研究領域は、財団HPをご確認ください。
●建築・都市分野
人間生活の歴史と現状、将来を視野に置いた建築・都市空間に関わる研究
●人文・社会科学分野
持続可能な社会の実現に向けた人文・社会科学的な研究
●環境フィールド研究
自然環境の保全、自然と人が共生する社会の構築に資するフィールド調査を中心とする研究
1. 所属機関:主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校
2. 職位:上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則として常勤の研究者
・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の雇用が見込まれること
・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと
3. 機関承認:当財団からの寄附金を所属機関が研究費として管理する前提のもとに、所属長が応募を承認していること
4. 年齢:発展研究コースは、年齢制限を設けません。
5. 助成および応募の重複:応募時点で当財団からの研究助成を受けていないこと、ならびに当財団に対して同一年度に複数の応募申請をしていないこと
※学内締切までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。所属長承諾・公印の取り付けは事務方で行います。
※応募は申請者ご自身が行います。
建築・都市分野:300~600 万円
人文・社会科学分野:250~400 万円
環境フィールド研究分野:300~600 万円
No.2023-068 (公財)旭硝子財団 ブループラネット地球環境特別研究助成
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
化学・生命、物理・情報、建築・都市、人文・社会科学、環境フィールドの5 分野で、SDGsの目標に沿った地球環境に関わる基礎研究から、社会実装に向けた検証を試みる研究までとする。テーマの遂行にあたっては、専門の異なる研究者との連携を推奨する。
以下の諸項目は、チーム代表者に適用されます。なお、チームメンバーとして参加される方(最大3名)で、助成金の直接受領を希望される方にも、全員、適用されます。下記の所属機関(アカデミア)
以外の方もチームメンバーとして参加できますが、助成金の直接受領はできません。
1. 所属機関:主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校
2. 職位:上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則として常勤の研究者
・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の雇用が見込まれること
・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと
3. 機関承認:当財団からの寄附金をチーム代表者および助成金を直接受領するチームメンバーの各所属機関が研究費として管理する前提のもとに、各所属長が応募を承認していること
4. 年齢:制限はありません
5. 助成および応募の重複:応募時点でチーム代表者とチームメンバーが当財団からの研究助成を受けていないこと、ならびに当財団に対して同一年度に複数の応募申請をしていないこと
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
所属機関承諾・公印取り付けは事務方で行います。
※応募は、申請者ご自身が行います・
1000~3000 万円
No.2023-067 (公財)旭硝子財団 研究奨励
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
※具体的な研究領域は、財団HPをご確認ください
●化学・生命科学系の研究で、物質・材料、生命・生物に関わる研究、およびこれらに関係の深い研究
●物理・情報系の研究で、材料・デバイス・システム、情報・制御ならびに設計・
生産の基礎に関わる研究、およびこれらに関係の深い研究
1. 所属機関:主たる勤務先が国内の大学とその附置研究所、大学共同利用機関、高等専門学校
2. 職位:上記の機関に所属し、主体的に研究を進めている原則として常勤の研究者
・任期付研究者の場合には、応募時点において、申請する研究期間のうち、少なくとも初年度の雇用が見込まれること
・職務専念義務上、外部研究費の受給にかかわる制約がないこと
3. 機関承認:当財団からの寄附金を所属機関が研究費として管理する前提のもとに、所属長が応募を承認していること
4. 年齢:19778年1 月1 日以降生まれであること
5. 助成および応募の重複:応募時点で当財団からの研究助成を受けていないこと、ならびに当財団に対して同一年度に複数の応募申請をしていないこと
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでご提出ください。
学部長承諾・押印の取り付けは事務方が行います。
※応募は申請者ご自身がweb上で行います
300万円上限/件
No.2023-066 一般社団法人 日本溶接協会 研究テーマ指定 助成事業
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
AM品質を保証するAM設計手法(DfAM)の開発に係わる研究やインプロセス
モニタリングに係わる研究を中心とした9項目の課題から選択
① 積層プロセスを織り込んだ DfAM(AM 造形限界を考慮した形状最適化
② 溶融池現象のシミュレーションモデルの構築(PBF)
③ ウォール厚さ・空間寸法などの造形限界について(PBF)
④ インプロセスモニタリング(PBF/DED)
⑤ 溶接アークと AM アークの放電・溶融池現象(DED-ARC
⑥ AM 凝固割れの現象論的解析(PBF/DED)
⑦ AM ミクロ組織の造形時と後熱処理との関係(PBF/DED)
⑧ AM 造形物の残留応力解析と熱変形の実験・理論解析(PBF/DED)
⑨ 造形対象の形状・サイズと入熱量が熱変形・残留応力に及ぼす影響
(PBF/DED)
助成期間:2023 年 10月 ~2024 年 3 月
日本国内の大学、工業高等専門学校等の研究教育機関(地方公共団体に置かれる試験所、研究所その他の機関であって試験研究に関する業務を行う機関を含む)に所属し、日本国内で研究に従事する個人あるいはグループ
※応募は、申請者ご自身がメールで行います。
100万円/件
No.2023-065 (公財)ノバルティス科学振興財団 研究集会助成
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
生物・生命科学、関連する化学および情報科学の領域において、我が国で開催される国際色豊かな研究集会を下記基準に基づき助成
1) 国外からの参加者を含み、国際色豊かで、学術的意義の大きい研究集会であること
2) 1,000 名を越す大規模な研究集会は、原則として助成の対象としない。ただし、関連して国内の機関が主催するシンポジウム、招待講演、セミナー等は助成対象とする
3) 2 国間の研究集会は、原則として助成の対象としない
4) 他の財源から多額の収入が得られると予想される研究集会よりも、当財団からの助成が有効となるような研究集会を優先
5) 2024年 4 月~2025年 3 月末に開催される研究集会
1件 40 万円。5 件程度
No.2023-064 (公財)ノバルティス科学振興財団 研究奨励金
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
生物・生命科学に関する化学、情報科学の領域における創造的な研究
※医薬品(未承認薬を含む)を人に対して用いることにより、医薬品の有効性または安全性を明らかにする研究は対象外
博士号を有する本学の研究者
※推薦枠あり
※学内締め切り(厳守)までに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。
※応募推薦の可否は追って連絡をします。
※所属長承諾・押印の取り付けは事務で行います。
※応募は申請者ご自身がweb上で行います。
100万円/件
No.2023-062 (公財)大川情報通信基金
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
分 野 分野の説明・キーワードの例
1 基礎 情報・通信に関する基礎的な調査・研究
(例)計算量理論、アルゴリズム理論、量子計算理論、量子情報通信、暗号理論、統計的学習理論、符号理論等
2 通信・インターネット 情報通信網・通信技術等に関する調査・研究
(例)インターネット、ネットワークアーキテクチャ、ネットワークプロトコル、 ユビキタスネットワーク、モバイルネットワーク、センサーネットワーク、 セキュリティ、Web技術、サービス構築基盤技術,ネットワーク運用技術、 無線通信技術、高速通信等
3 コンピュータシステム 情報システム・コンピュータ科学等に関する調査・研究
(例)計算機アーキテクチャ、基盤ソフトウェア、プログラミング言語、ウェアラブルコンピューティング、クラウドコンピューティング、サービスコンピューティング、データベースシステム、ビッグデータ活用技術等
4 人工知能 知識処理、認知科学等に関する調査・研究
(例)知覚(視覚、聴覚、触覚)、認知・記憶・教育、学習、思考・推論・問題解決、感性、複雑系、知能ロボット、感情コンピューティング、アドバンス・インテリジェンス等
5 バイオ バイオ技術に関連する研究のうち主に情報・通信に関連する調査・研究
(例)バイオインフォマティクス、計算生物学、システム生物学、メディカルインフォマティクス等
6 応用(A) 主に情報・通信に関する工学的な応用調査・研究
(例)画像、音声、言語、パターン認識、ロボティクス、マルチメディア、ヒューマン・コンピュータ・インタラクション(VR・MR、ユーザビリティ、五感情報処理等を含む)、サイバーフィジカルシステム等
7 応用(B) 医療、福祉、教育、芸術等における情報・通信技術の適用に関する応用調査・研究
(例)ヘルスケア、遠隔治療、遠隔生活習慣改善援助、情報環境、減災・復興支援、スマートシティ、スマートグリッド、ライフログ、社会ネットワーク、デジタルコンテンツ、デジタルアート、エンタテインメント等
8 人文・社会科学 情報・通信、メディア等の社会への普及、影響等に関する調査・研究
(例)デジタルヒューマニティーズ、ビジネスモデル、情報経済、オープンソース、ソーシャルメディア、著作権・ライセンス、eコマース、デジタルコンテンツ、情報・通信政策および社会への影響、スマートフォン、タブレットなどの普及と情報・通信・マスメディアへの影響等
日本国内の情報・通信分野に関連する研究機関、教育機関に所属する研究者
※学内締め切りまでに申請書一式を産官学連携推進課 sankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまでメール添付にてご提出ください。
※推薦者を所属長にする場合には、事務方で承諾と押印の取り付けを行います。
※申請書の郵送も事務方より行います。
100万円/件
No.2023-061 (公財)谷川熱技術振興基金
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
工業炉・燃焼装置などおよびこれに関連する装置・部品・材料などの熱技術および生産技術に関する次の基礎研究ならびにその実用化研究
① 燃焼技術
② エネルギーおよび熱利用技術
③ 環境保全および省エネルギ-技術
④ 脱炭素技術
⑤ その他の関連技術
大学等の研究者
※学内締め切りまでに申請書一式をsankangaku-web@kanagawa-u.ac.jpまで送付ください。所属機関長の承諾と押印の取り付けは、事務で行います。
※申請者はご自身て財団へ E-mail を行います。
No.2023-060 (公財)中部科学技術センター
※本学で経費管理をする場合には、専任教員のみ(任期付き含む)応募可能です。
人工知能および関連技術分野(人工知能を活用した情報処理技術、情報通信技術等)の高度化に関する独創的な研究及び開発であって、次の各号に掲げるものとする。
①産業発展・環境保全における技術高度化並びに生産
性向上のための人工知能及びその利用技術に関する研究
②医療・介護・教育・経済・法律等の知的支援に関する研究
③画像・音声理解、ヒューマンインターフェイス、エンターテイメント、感性情報処理の高度化に関する研究
④ロボットの感覚・運動・思考・知能・感情・インタラクションに関する研究
⑤インターネット・IoT・モバイルシステムの知的で安全な利用法に関する研究
⑥その他、人口知能の基礎及びその利用技術等に関する研究
人工知能の高度化に関する研究を行う、学校、企業、研究機関に属する個人または研究グループが対象。
50万円/件