高度機能性材料及びこれに関連する科学技術の基礎研究分野における、真に独自の発想に基づいた新しい研究に対する助成。

■助成期間
2019年10月1日～最長２年間

大学またはそれに準ずる公私研究機関に所属し、当該専門分野の研究歴5年以上、又は博士の学位を有すること。

1件　100万円以下
但し、財団30周年記念事業の一環として5件を100万円増額

※　以下のほかに出版助成の募集もありますので、URLでご確認ください。
■研究対象（研究調査）
助成対象分野は、証券、金融、財務・会計、企業・経営、法律、経済、社会の各分野とする。

助成対象者は、大学又は研究機関等において学術の研究調査に従事している55歳（本年4月1日現在）以下の研究者（グループ研究の場合は複数の研究機関にまたがってよい。）とする。
なお、大学院博士課程（博士後期課程）に在籍する者を共同研究者に加えることができる

100万円上限/件

①「一般枠」
全ての人が生涯生き生きと活躍するための生涯発達・生涯学習・生涯現役の場の、支援に関わる研究
②「特別枠」
『高齢者の就労及び実践事例報告に関する研究』
　例）高齢者の就労支援、人材育成とキャリア開発、副業・兼業の在り方、定年制について　等

大学・短大・研究機関、又は実体のある任意団体や企業に所属する研究者、代表者、実務責任者

1件あたりの目安は50万円～100万円

エレクトロニクスを中心とする自然科学の研究、及び国際化にともなう法律、経済、社会、文化等の諸問題に関する人文・社会科学の研究に対する助成等を通じて、わが国の学術及び文化の向上発展に寄与することを目的とする。

自然科学分野：エレクトロニクス を 中心とする自然科 学 の研究
人文・社会科学 分野： 国際化にともなう法律、社会、文化等の諸問題に関する研究。

有意義な研究、特に若手研究者で萌芽的な段階にある先駆的・独創的研究に関する研究者、又は研究グループ。日本国内に在住する外国人、海外在住の日本人も応募可能です。

自然科学分野：1 件あたり 1,000 千円から 3,000 千円程度
人文・社会科学分野：1 件あたり 500 千円から 2,000 千円程度

化学、食品科学、芸術学／デザイン学、体育学／スポーツ科学、経営学

［ 1 ］日本の大学、及び同等の研究機関（大学共同利用機関、公的機関等）に所属する研究団体、または研究者であること
［ 2 ］代表研究者の年齢が2019年4月1日現在で40才以下であること（国籍不問）
［ 3 ］研究活動において優秀な研究団体、研究教室、または研究者であること
［ 4 ］国際交流の促進、文化芸術及び科学技術の振興に貢献する研究団体、または研究者であること
［ 5 ］モノマネではない独創的な発想を基にした革新的な研究であり、将来広く社会に貢献するものであること

100万円/件

ダムに係わる応用生態工学の課題に適応した研究に対して助成します。助成の対象は、具体的な達成目標をもち、今後の発展が期待できるテーマのうち研究の実施が確実に見込まれ、成果の活用イメージが明確な研究とします。平成３１年度募集課題は、「ダム貯水池に係わる生態系・水環境（上下流・周辺を
含む。）に関する研究」、研究分野としては「生態学、工学、及びそれらの学際的な分野」とします。なお、審査に当たっては、単なるダム貯水池を場とした生態学や工学の研究ではなく、ダム貯水池やダムがある河川の管理に有効な科学的知見をもたらす新しい視点の研究を重要視しますので、ご留意願います。

大学、高等専門学校等の学校、独立行政法人等の法人、地方公共団体、公益法人、民間企業、ＮＰＯ法人及びこれらに付属する機関に所属する研究者で、十分な遂行能力を有する研究者を対象とします。特に、若手や民間組織の研究者の応募を歓迎します。

研究１件につき、単年度研究の助成額は１００万円以内とします。２ヶ年度研究の助成額は総額１５０万円以内（ただし、各年度１００万円以内）とします。

モータ、アクチュエータ、発電機及びそれらの制御方法、その応用技術等に関連する技術分野

日本国内の大学・大学院・研究所等に所属し、対象分野に関する研究を主体的に進め、科学・産業の発展に貢献する所が大きいと思われる研究者（個人）とします。
※ 所属機関（研究室など）の上席者による承諾書が必要です。
※ 個人または所属のグループで、同一あるいは類似内容で、他の財団等から既に助成を受けている研究については、助成対象外とします。
※ 概ね39歳以下の若手研究者を対象とします。

100万円 / 1件
2019年10月 から2020年9月末日（1年間）

■募集プログラム
①生命科学研究助成
生命科学研究者を対象に、人類の健康増進に寄与する独創的な研究への助成

②ライフサイエンス研究助成
生命科学分野の進歩・発展の基盤となる独創的な研究への助成

HP参照ください

※各プログラム１名の推薦となりますので、2019年2月5日までに産官学/平塚研究支援課まで、仮課題名をお知らせください。

HP参照ください

１ 基礎
情報・通信に関する基礎的な調査・研究
（例）計算量理論、アルゴリズム理論、量子計算理論、量子情報通信、暗号理論、統計的学習理論、符号理論等

２ 通信・インターネット
情報通信網・通信技術等に関する調査・研究
（例）インターネット、ネットワークアーキテクチャ、ネットワークプロトコル、 ユビキタスネットワーク、モバイルネットワーク、センサーネットワーク、 セキュリティ、Web技術、サービス構築基盤技術，ネットワーク運用技術、 無線通信技術、高速通信等

３ コンピュータシステム
情報システム・コンピュータ科学等に関する調査・研究
（例）計算機アーキテクチャ、基盤ソフトウェア、プログラミング言語、ウェアラブルコンピューティング、クラウドコンピューティング、サービスコンピューティング、データベースシステム、ビッグデータ活用技術等

４ 人工知能
知識処理、認知科学等に関する調査・研究
（例）知覚（視覚、聴覚、触覚）、認知・記憶・教育、学習、思考・推論・問題解決、感性、複雑系、知能ロボット、感情コンピューティング、アドバンス・インテリジェンス等

５ バイオ
バイオ技術に関連する研究のうち主に情報・通信に関連する調査・研究
（例）バイオインフォマティクス、計算生物学、システム生物学、メディカルインフォマティクス等

６ 応用（Ａ）
主に情報・通信に関する工学的な応用調査・研究
（例）画像、音声、言語、パターン認識、ロボティクス、マルチメディア、ヒューマン・コンピュータ・インタラクション（VR・MR、ユーザビリティ、五感情報処理等を含む）、サイバーフィジカルシステム等

７ 応用（Ｂ）
医療、福祉、教育、芸術等における情報・通信技術の適用に関する応用調査・研究
（例）ヘルスケア、遠隔治療、遠隔生活習慣改善援助、情報環境、減災・復興支援、スマートシティ、スマートグリッド、ライフログ、社会ネットワーク、デジタルコンテンツ、デジタルアート、エンタテインメント等

８ 人文・社会科学
情報・通信、メディア等の社会への普及、影響等に関する調査・研究
（例）デジタルヒューマニティーズ、ビジネスモデル、情報経済、オープンソース、ソーシャルメディア、著作権・ライセンス、eコマース、デジタルコンテンツ、情報・通信政策および社会への影響、スマートフォン、タブレットなどの普及と情報・通信・マスメディアへの影響等

日本国内の情報・通信分野に関連する研究機関、教育機関に所属する研究者
※海外の研究機関、教育機関に所属する研究者に対する研究助成については、財団が指定する機関による推薦を必要とします。

※推薦者の所属・役職の制約はありません。特に要望がない場合には、申請者の所属長とさせていただき、押印の取り付けを産官学/平塚研究支援課で行います

1件あたり100万円（日本・中国・韓国）／ 1万ドル（米国）

自然科学と人文科学の学術研究において、将来の発展が期待できる優れた研究を支援することを目的としています。

1)対象分野
(1)自然科学部門：食の科学に関する研究
(2)人文科学部門：アジア地域を対象とした、史学･哲学･文学を中心とする人文社会科学分野における学術研究(但し､日本を中心とする研究は除く)

2)助成の種類
(1)個人研究奨励金
(2)共同研究奨励金

1)個人研究奨励金：1件当たり100万円、両部門計60件程度
2)共同研究奨励金：1件当たり200～500万円、両部門計3～5件程度