①水崔岳に係る水理・水分（洪水予測・洪水氾濫を含む）
②水害リスク情報
③河川情報の提供
④水災害情報の収集・共有
⑤水災害軽減に向けた地理空間情報との連携
⑥地域防災力向上
⑦災害危機管理
・日本の大学に属する研究者
100万円から300万円/件
国内外の金融・証券分野に関する経済学・法学等の理論的研究、データ分析に基づく実証的研究、幅広い学問分野にまたがる学際的研究、海外の研究者も加えた国際的研究など、金融・証券分野の発展に資する画期的、意欲的な研究プロジェクトに対する助成を行います
わが国の大学等において常勤の職に就き社会科学分野の研究に従事する個人、または当該資格を有する者を研究代表者とするグループとします。共同研究者の資格は特に制限しません。
助成金の交付先は申請者の所属機関（グループの場合は研究代表者の所属機関）となります。
1件当たりの助成金の上限は2,000万円です。
助成対象実施期間は最長5年です。
2年以上の場合には助成金は必要金額を毎年分割して支給します。
①光科学に関する基礎的な研究又は将来性のある研究で、その内容が独創的であること。
②研究の成果が学術面と産業経済の発展に寄与する可能性があること。
③研究の計画・方法が研究目的を達成するために適切であること。
第１課題：光科学の未知領域の研究-特に光の本質について
第２課題：光科学技術による生命科学分野の先端研究
個人、団体・法人のいずれかを問わない
生物学の基礎研究
※締切：４月２０日～6月２６日
博士号取得後１０年以内かつ満４０歳以下の若手研究者
１００万円/件
広く将来の電気・エネルギー分野の発展に資する技術の向上を目的とした調査・研究、成果発表、共同研究などのための海外渡航・滞在
※コロナウイルスの影響を考慮し、前期はHP上に掲載していません。
※web申請
・大学に所属する若手研究者
・応募時および受給時に大学院生であること
北南米欧州 ２０万円、オセアニア１５万円、ハワイ・アジア圏１０万円（２０２１年４月～２０２１年１０月に行われるものが対象）
広く将来の電気・エネルギー分野の発展に資するユニークな研究
※web申請
・大学に所属する若手研究者
・役職、年齢制限なし
１００万円/件（研究期間１～２年）
社会科学の各分野
・ 申請時に完成原稿を提出すること
・ 当年度の3月までに出版すること
大学又は研究機関等において学術の研究調査に従事している55歳（本年4月1日現在）以下の研究者（グループ研究の場合は複数の研究機関にまたがってよい）とする
なお、大学院博士課程（博士後期課程）に在籍する者を共同研究者に加えることができる
50～100万円程度/件
社会科学の各分野
原則として本年８月～翌年７月の研究調査に係る事案とする
なお、多年度に及ぶ場合には、1年経過毎に研究調査経過報告書の提出を条件とする
大学又は研究機関等において学術の研究調査に従事している55歳（本年4月1日現在）以下の研究者（グループ研究の場合は複数の研究機関にまたがってよい）とする。
なお、大学院博士課程（博士後期課程）に在籍する者を共同研究者に加えることができる
100万円程度/件