自然科学のすべての分野にかかわる独創的かつ先駆的研究
①一般助成
②若手助成

①一般助成
日本国内に居住する研究者。国籍、年齢不問

②若手助成
日本国内に居住する研究者。国籍、年齢不問
2021年4月1日現在40歳未満。
博士号取得者は、40歳未満かつ学位取得後10年未満。ただし、産前・産後休、育児休業の期間があり、その期間を除くことで40歳未満に換算でき、かつ博士の学位取得後10年未満となる方は応募可

自然科学分野（理工科学分野、生命科学分野いずれもご応募いただけます）
なお、界面・コロイド化学の応募を積極的に歓迎します。

助成対象期間中に日本国内の大学・公的研究機関で、自然科学分野の研究に従事する女性研究者。
※年齢、国籍は問わない。
※推薦者不要。自由応募による完全公募制。
※応募時、すでに指導的役割を担われている研究者（教授等）、大学院生・学生、企業に所属する研究者は 除く 。
※当グラントへの応募回数の制限はなし（何度でも応募可能）

100万円/件

電子顕微鏡並びに関連装置の研究・開発及び電子顕微鏡並びに関連装置を用いる研究提案（医学、生物学、物理学、化学、材料学、ナノテク、その他）に対して、実績があり且つ将来性のある優秀な研究者に、下記により「風戸研究奨励賞」（研究費助成）を贈呈いたします。

満35才以下(応募締切日現在)の研究者を対象とします。

4 名以内の方に研究費助成 200 万円とともに贈呈する予定です

音響に関する研究

大学・研究機関に所属して音響の研究に携わっている若手研究者（応募時の年齢が40歳以下とする）

100万円/件

助成金給付の対象となる研究テーマは、以下のような研究項目が含まれます。
■電子素子の製造基盤技術の研究開発
■半導体材料および加工技術の研究開発
■固体電子素子の研究開発 ■電子回路の応用研究
■光電子素子の研究開発 ■情報処理関連研究
■生体系、宇宙系、量子系、ロボティクスに対する電子技術の応用研究
（その他のテーマも給付の対象となります）

国立・公立・私立大学、研究機関（民間企業の研究機関を除く）に所属して、エレクトロニクスおよび情報処理等の研究を行う若手研究者（令和3年4月1日現在35歳以下の方）とします。

助成金の額は1件あたり200万円以下

（対象となる活動の一例）

・ロールプレイングゲームの制作
・シューティングゲームの制作
・アクションゲームの制作
・アドベンチャーゲームの制作
・シミュレーションゲームの制作
・パズルゲームの制作　　など

（対象プラットフォーム）

・アーケードゲーム
・コンシューマーゲーム
・パソコンゲーム
・モバイルゲーム　　など
※原則としてプラットフォームを問いません

（対象ジャンル）

・ロールプレイングゲーム
・シューティングゲーム
・アクションゲーム
・アドベンチャーゲーム
・シミュレーションゲーム
・パズルゲーム　　など
※原則としてジャンルを問いません

以下の(1)～(4)のすべてに該当すること。
(1) コンピュータゲームの創作活動を行う者であること
(2) 募集年度4月1日時点で年齢35才以下であること
(3) 国内における活動であること
(4) 活動状況及び成果について適正に報告できること
※グループの場合、(2)は代表者の年齢とします

※応募は各自でお願いいたします。大学での管理は行いません。

200万円上限/件

課題１：ライフサイエンスの進展に寄与する研究
　　　　　医薬、診断薬、再生医療、医薬材料など
課題２：エネルギー・資源・環境の革新に寄与する新材料や新プロセス　　　　に関する研究
　　　　　畜エネルギー、創エネルギー、省エネルギー、触媒化学、
　　　　　錯体、化学、反応化学、バイオマスなど
課題３：新しい電子材料やデバイスに関する研究
　　　　　電子材料、デバイス、センサーなど

・国内の大学またはこれに準じる研究機関に勤務する研究者
・39歳以下（1980年11月1日以降に出生）
・所属長の推薦

220万円/件

※医療情報に基づく創薬ターゲット創出研究（若手育成枠）

（ライフサイエンス）
分子生物学、薬系化学、創薬科学、薬系分析、物理化学、薬理学

本事業の応募資格者は、以下（１）～（５）の要件を満たす国内の研究機関等に所属し、かつ、主たる研究場所※１とし、応募に係る研究開発課題について、研究開発実施計画の策定や成果の取りまとめなどの責任を担う研究者（研究開発代表者）とします。
（１）以下の（ａ）から（ｈ）までに掲げる研究機関等
（ａ）国の施設等機関※２（研究開発代表者が教育職、研究職、医療職※３、福祉職※３、指定職※３又は任期付研究員である場合に限る。）
（ｂ）地方公共団体の附属試験研究機関等
（ｃ）学校教育法（昭和22年法律第26号）に基づく大学及び同附属試験研究機関等（大学共同利用機関法人も含む。）
（ｄ）民間企業の研究開発部門、研究所等
（ｅ）研究を主な事業目的としている特例民法法人並びに一般社団法人、一般財団法人、公益社団法人及び公益財団法人（以下「特例民法法人等」という。）
（ｆ）研究を主な事業目的とする独立行政法人通則法（平成11年法律第103号、平成26年6月13日一部改正）第2条に規定する独立行政法人及び地方独立行政法人法（平成15年法律第118号）第2条に規定する地方独立行政法人
（ｇ）非営利共益法人技術研究組合※４
（ｈ）その他AMED理事長が適当と認めるもの
※１ 所属する研究機関等と主たる研究場所が異なる場合は、別途ご相談ください。
※２ 内閣府及び国家行政組織法第3条第2項に規定される行政機関に置かれる試験研究機関、検査検定機関、文教研修施設、医療更生施設、矯正収容施設及び作業施設をいいます。
※３ 病院又は研究を行う機関に所属する者に限ります。
※４ 産業活動において利用される技術に関して、組合員が自らのために共同研究を行う相互扶助組織
（２）課題が採択された場合に、課題の遂行に際し、機関の施設及び設備が使用できること。
（３）課題が採択された場合に、契約手続き等の事務を行うことができること。
（４）課題が採択された場合に、本事業実施により発生する知的財産権（特許、著作権等を含む。）に対して、責任ある対処を行うことができること。
（５）本事業終了後も、引き続き研究開発を推進し、他の研究機関及び研究者の支援を行うことができること。

※【若手育成枠】令和2年4月1日時点において、年齢が、男性の場合は満40歳未満の者（昭和55年4月2日以降に生まれた者）、女性の場合は満43歳未満の者（昭和52年4月2日以降に生まれた者）、又は博士号取得後10年未満の者が対象です。ただし、産前・産後休業又は育児休業をとった者は、満40歳未満又は満43歳未満の制限に、その日数を加算することができます。

（１） 油圧・空気圧機器及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの開発に関する基礎的応用的な技術の研究
（２） 油圧・空気圧機器及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの生産に関する技術の研究
（３） 油圧・空気圧機器及びこれらの機器と周辺機器から構成される駆動システム、並びにこれを補完し、あるいはこれと併用する駆動システムの利用に関する技術の研究

（補足事項）
①　上記の“油圧・空気圧機器”には、水圧、ガス圧をはじめとする流体圧機器を含みます。
②　上記の“これを補完し、あるいはこれと併用する駆動システム”には、電気駆動システム、機械式駆動システム（歯車、ベルトなど）、機能性材料を利用する駆動システムなども含みます。

次の①から②の要件を充たすこと。
但し、大学院生を含む若手研究者（申請の翌年の３月末現在、満４２歳以下）に限ります。
大学院生は、③の要件も必要です。

①下記の研究機関に、当該研究機関の研究活動を行うことを職務に含む者として、
所属する者であること（有給・無給、常勤・非常勤、フルタイム・パートタイ
ムの別を問いません。また、研究活動以外のものを主たる職務とする者も含みます）。
②当該研究機関の研究活動に実際に従事していること（研究の補助は除きます）。
③大学院生は、申請の研究課題を研究期間内、下記の研究機関において研究する
ことのできる博士後期課程の学生に限ります。
記
１．大学及び大学共同利用機関
２．高等専門学校

100万円/件

①人間の生命や生き方、社会における共生に関する哲学、倫理学、教育学、心理学等、人文社会科学分野からの研究
②現代の倫理的課題に関する実態研究および調査
③学校における倫理教育・道徳教育に関する研究

①日本国内外の大学・学校および附属の研究所などの教育機関に在籍し、機関承認を受けた者。ただし、博士課程の在籍、満期退学及び修了し、指導教官の推薦状が可能な方は、所属に関係なく応募可能とする
②おおむね45歳までの研究者
③学術振興会の助成等の公的助成を同期間・同じ研究で受けていないこと
④応募は日本語

助成額Ａ　60万円上限
助成額Ｂ　100万円じょうげん