■公募の趣旨：
イノベーション創出には、異分野技術の取り込みや融合が不可欠であるとの認識に基づき、異分野の技術者の交流を活性化し、技術融合を加速することを目的として、昨年より、従来からの単一分野のテーマに加えて、異分野との連携をテーマとした研究の2つに分けて募集します。
奨励賞：研究者単独の申請もしくは同一分野の研究者による共同申請。
連携賞：異分野の研究者2名以上による申請で2名共に応募資格を満たす必要があります。連携賞に ついては、これまで当財団の奨励賞（優秀賞）を受賞された方も応募可能です。

■対象分野
AI、エレクトロニクス、ICT、医療、生命科学、バイオテクノロジー、材料、デバイス、光学、環境、エネルギー、ロボティクス等の幅広い技術領域を対象とします。これら様々な研究分野における光及び画像技術の応用や斬新な発想による挑戦的な研究のご応募をお待ちしております。
平成30年度は以下の3分野に分けてテーマを募集。
1.光と画像に関する材料及びデバイスの研究
2.光と画像に関するシステム及びソフトウエアの研究
3.光と画像に関するその他の先端的な研究

日本の大学、国公立及び民間公益研究機関に所属する研究者で、奨励賞は個人またはグループ、連携賞は異分野の研究者2名以上を応募資格とします。但し、年齢は40才以下（平成30年9月30日現在、グループは代表者）とします。

奨励賞（優秀賞）4件程度　助成金1件100万円
奨励賞10件程度　助成金1件 50万円
連携賞2件程度　助成金1件100万円

（1）メディカルサイエンス分野　18件程度
（2）バイオテクノロジー分野　　10件程度

助成期間：2019年4月から2021年3月（2年間）

国内の大学又は公的研究機関に所属し、40歳以下（応募締切日）の研究者 ただし、その他資格制限あるので必ず募集要項を参照ください。

※各学部１名の推薦枠の為、7月2日までに応募の意志と研究課題名（仮）を産官学/平塚研究支援課まで連絡願います。

1件200万円、28件程度。
審査結果により300万円まで増額する場合がある。

■助成区分および助成額
①研究助成：　150万円/件②留学助成:50万円/件③国際交流助成：100万円/件④講演会等開催助成：100万円/件
■助成趣旨
下記の研究を助成し、国民の健康の維持・増進を図り、もって活力ある豊かな経済社会の実現に寄与することを目的とする。
（1）健康の維持・増進に関する医学的・薬学的研究
（2）運動を主体とする健康増進に関する科学の研究
■研究対象
下記の研究対象の領域に属する研究を行い、所属する施設の学部長あるいは施設長の推薦を受けた者。
（1）健康の維持・増進に関する医学的・薬学的研究
課題番号1　筋骨格系及び結合織の機能保持に関する研究
課題番号2　皮膚の健康と老化防止に関する基礎的研究
課題番号3　機能低下、個人差等による薬物等の体内動態に関する研究
課題番号4　疼痛治療に関する研究
（2）運動を主体とする健康増進に関する科学の研究
課題番号5　運動を中心とした健康増進に関する研究

①応募開始時点で45歳未満
②応募開始時点で35歳未満
③、④年齢問わず。

①研究助成：150万円/件②留学助成:50万円/件③国際交流助成：100万円/件④講演会等開催助成：100万円/件

○オンチップ・バイオテクノロジー賞
血中循環腫瘍細胞(CTCs)の検出、解析による CTCの有用性を確認する研究

○吉野家賞
飲食業界の課題解決につながる研究
食の安全、セキュリティ、従業員のスケジュール管理、廃棄物やゴミ問題、業務フロー改善などの課題の解決・解消につながるような研究テーマを幅広く募集します。
○カイオム賞
下記の疾患における治療標的の確立に有用な研究
・難治性がん ・希少疾患 ・指定難病

○ウェルネス・エイジングケア賞
健康寿命の延伸につながるあらゆる研究

○関西電力賞
「電気」という枠を越えて、お客さまや社会に対して新たな価値創出に繋がるあらゆる研究
•人口減少、高齢化などによる社会課題の解決に繋がる研究
•関電グループの事業領域の発展・拡大に繋がる研究
•当社経営資源(※研究応援vol.10 P.41参照)を活用し、新たな事業分野を開拓する研究

学部生、院生、40歳以下の若手研究者

50万円

生命科学、特に健康の増進、疾病の予防および治療に関連する以下の諸分野の研究に従事する研究者
（１）第１部門　東洋医学、体力医学、社会医学、栄養学、薬学一般
（２）第２部門　基礎医学（上記以外）
（３）第３部門　臨床医学（　 〃 　）
（４）第４部門　生命科学と他分野との融合領域（生体情報学、生体医工学、生体材料学など）

◎研究助成◎
①研究助成金　（１件　500万円）
助成対象課題の研究に意欲的に従事する日本在住の研究者が対象。年齢は問わない。
②研究推進特別奨励金　（１件　400万円）
助成対象課題の研究に意欲的に従事し、医学部または薬学部において独立した研究室を立ち上げた教授が対象。
③研究奨励金　（１件　200万円）
助成対象課題の研究に意欲的に従事する日本在住の若手研究者が対象。
④特定研究助成金
３年に１度特定の研究テーマで募集。研究の総括として国際シンポジウムを開催。
〈A〉１件　1,500万円　　〈B〉１件　900万円　　（３年間の分割交付）

◎海外留学助成◎
⑤リサーチフェローシップ　（１件　450万円以内）
博士号または同等以上の業績を有する若手研究者で助成期間中の年収が600万円以下の方。
⑥ポストドクトラルフェローシップ　（１件　450万円以内）
博士号を有するか、翌年４月までに取得見込みの若手研究者で助成期間中の年収が250万円以下の方。

◎来日研究助成◎
⑦わが国の大学院に入学するために来日し、助成対象課題の研究を行う大学院生が対象。
月額　15万円　　期間　２年以内

⑧国際シンポジウム開催助成
が国で開催される生命科学に関する国際シンポジウムで一定の要件を満たすものを１件100万円以内で支援するもの。

応募資格参照

・情報科学
・生命科学
・経営科学
※本助成金の応募は個人で行うこととなっておりますので、留意事項をよくご確認の上、ご応募ください。なお、書類の確認が必要な場合は、産官学/平塚研究支援課でチェックを行いますので、8月18日までに添付ファイルにて送付ください。

30才以下(平成31年4月1日現在）
修士号・博士号取得目的
平成30年度中に留学開始

・奨学金（月額） 20万円
・支度金50万円（往路渡航費含む）
・復路航空賃（留学終了後の帰国時1回分）　
・授業料（留学当初の2年間に限り年間300万円以内）

・情報科学
・生命科学
応募期間：8/1～8/24
※本助成金の応募は個人で行うこととなっておりますので、留意事項をよくご確認の上、ご応募ください。なお、書類の確認が必要な場合は、産官学でチェックを行いますので、8月18日までに産官学または平塚研究支援課まで添付ファイルにて送付ください。

37才以下(平成31年4月1日現在）

500万円以内/件

（1）生産分野
① 環境配慮・省資源となる駆動装置の研究開発
② 新エネルギー・省エネルギー・環境改善に対応する機器の研究開発
③ ユニークな発想による金属または新材料等の加工技術に関する研究開発
（成形・切削・研削・切断・穴あけ・バリ取り等）
④ 油圧・空気圧・水圧・電気等のエネルギーを利用し、高機能化・小型軽量化・省力化・自動化した機械または工具の研究開発
⑤ 現場作業（建設／土木／住宅／工場／公共物・橋梁等のメンテナンス）の省力化・省人化・機械化・自動化するための機器またはシステムの研究開発
　
（2）医療・福祉分野
① 人体機能の回復、補助に役立つ機器の研究開発
② 介護支援、被介護者の快適度向上に役立つ機器の研究開発
③ バリアフリー・省力・省エネ等対応型住宅用の機器の研究開発
④ 災害救助・災害支援用機器等の研究開発

所属機関の長（大学、大学院の場合は学部長、研究科長、研究所の場合はその長、企業の場合は代表取締役）の承諾が得られるもの。

■助成額
100万円/件

■助成期間
平成３１年４月１日～平成３２年３月３１日までの１年間。複数年度にまたがっても結構ですが、今回の助成の対象は、平成３１年度実施分の研究開発計画となります。

（１）生命現象の解明
（２）健康の維持増進と疾病の予防・治療
（３）生物およびその諸機能の産業への応用
を基本的な分野とし、独創性・先行性があり、かつライフサイエンス振興への波及効果が期待できるもの。

・日本国内で次の研究組織に所属する研究者かつ所定の推薦を受けたもの。
・１９７８年（昭和５３年）４月２日以降に生まれたもの。

200万円/件

日本の強い産業を更に強化する、あるいは新たな産業を興すことによって経済発展を促すような科学技術分野にあって、独創的、先駆的、萌芽的な研究を対象とする。
分野としては、将来社会において重要になることが想定されるＩＣＴ・エレクトロニクス・ロボティクス、健康・医療・生命科学、バイオテクノロジー、環境・資源・エネルギー、マテリアル・デバイス・プロセス、サービスサイエンス。(注） また、社会的に複雑で難しい課題を解決するために、分野間の知的な触発や融合を図る挑戦的な新興・融合テーマなども対象する。
日本の経済発展には地域の活性化が不可欠。キヤノン財団は特に地域の活性化に貢献する研究を重点的に支援。地方に位置する大学等の研究を支援するとともに、中央に位置する大学等であっても地域の活性化を目指す研究に対して支援を行う。
（注) 募集（研究）分野の詳細については、ＨＰ掲載の別表を参照のこと。

研究代表者は、国内の大学および大学院（付属機関を含む）、大学共同利用機関、高等専門学校、その他公的研究機関等の何れかに勤務し、当該機関で実質的に研究できる者。その他条件はＨＰ参照ください。

１件あたりの助成申込額は総額 2,000 万円を上限として、全体で 10 数件程度。