■BASIC SCIENCE RESEARCH PROJECTS
Any basic research in each study field of science (Mathematics, Physics, Chemistry, Biology) and of multi-study fields of science (incl. fundamental
engineering of each study field)

Any young researcher who falls under either (1), (2) or (3) described below is qualified to apply.
(1) Regardless of the nationality or age, anyone who belongs to a university, a college or a research institution in Japan with an approval from an authorized person representing the affiliation to apply for this grant program.
(2) Anyone other than (1) above and (3) below who has Japanese nationality or a permission for permanent residence in Japan.
(3) A grantee of FY2017 (previous fiscal year) Basic Science Research Project Grant who needs to apply for the continued project of the same research subject.

Max 5,000,000yen/project

環境問題の解決のためには、多面的アプローチによる分析と様々な対応策の構築が必要と考え、そのためのいろいろな観点（人文科学・社会科学・自然科学）からの研究に対する支援を行う
■　一般研究　：分野問わず
■　課題研究 ： 　 2018年度募集課題「地域固有の環境問題の理解および解決のための学際研究または国際共同研究」

研究者個人または研究グループ
①国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長（大学の場合は学科長・学部長・病院長等）の承諾がとれるのであれば応募可能です。
②上記①以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は、応募可能です。尚、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得ることが必要です。

■　一般研究　：最大５００万円/件
■　課題研究 :最大１,０００万円/件

「21 世紀アジアと共存共栄するための、日本の産業と文化の Vision 構築に資するアジア歴史研究」
アジアの各地域はいずれもきわめて複雑な歴史をたどってきた。その結果として今日の政治、経済、社会、文化状況がある。本研究助成は、歴史的経緯を踏まえながら現況を直視し、未来を考える研究を対象とする。また、アジア各地域と日本の関係についての歴史と記憶の研究も含む。なお、研究対象地域は下記の範囲とする。
北・東アジア(日本、朝鮮半島、中国、モンゴル、ロシアの一部)、
東南アジア、
インド亜大陸～西アジア(中近東)、
中央アジア～カフカス地域

・常勤研究者
・国籍不問
・グループ研究の場合には、共同研究者は３名以内で院生、日本国内外の他の大学、公的研究者に所属する研究者も可

150万円以内/件

①鉄鋼技術研究
鉄鋼材料、製造プロセス、鉄鋼副産物を対象とする基礎/応用研究。計測・制御・分析・計算科学・数値解析等で鉄鋼を対象とする関連技術や生産技術の研究含む。将来の鉄鋼技術の萌芽となりうる探索型のシーズ研究も歓迎。金属工学のみならず、鉄鋼関連技術として化学、物理、機械、計測、制御、分析、計算科学、数値解析などの分野も応募可能。

②地球環境・地球温暖化防止技術研究
地球環境保全と地球温暖化防止を目的とした技術開発を対象とするエンジニアリング（工学）に関係する基礎、応用技術の研究。
具体的には、CO2等温室効果ガスの低減技術、省エネルギー・新エネルギー技術、環境負荷物質の減量化技術、環境材料開発等。

・常勤研究者
・国籍不問
・グループ研究の場合には、共同研究者は３名以内で院生、日本国内外の他の大学、公的研究者に所属する研究者も可。

200万円以内/件

高度機能性材料及びこれに関連する科学技術の基礎研究分野における、真に独自の発想に基づいた新しい研究に対する助成。

大学またはそれに準ずる公私研究機関に所属し、当該専門分野の研究歴5年以上、又は博士の学位を有すること。

100万円以下/県

化学分野

大学の准教授、講師、助教およびこれに準ずる者とし大学以外の 国・公・私立研究機関において、これに準ずる者。大学院生・研究者は共同研究者とすることが出来る

上限100万円

経営教育、経営学、ファイナンスITマネジメントをはじめとする内外の企業経営に関する学術的研究

常勤研究者

上限100万円/件

文化財科学に関する研究

①日本の若手研究者（院生含む）
②４５歳以下の研究者を主担当とする研究
ほか。

生涯発達、生涯学習、生涯現役につながる能力開発と能力活用の場の研究

大学・短大・研究機関、又は実体のある任意団体や企業に所属する研究者

水・環境に関する学術研究助成

日本国内の大学、研究機関に所属し、水に関係する研究を行っている若手研究者(原則45歳以下）