■対象分野
①内容：メカトロニクスに関する基礎的、試験的、もしくは実用的な研究
研究テーマ例をいくつか列挙しますので参考にして下さい。以下のテーマは、あくまでも参考でこれに限定するものではありません。（昨年度助成実績も参考にしてください。）
(1) ロボティクス技術
(2) ヒューマンメカトロニクス技術
(3) 画像センサ
(4) 画像処理システム
(5) 遠隔監視システム
(6) 変位センサ
(7) 加速度センサ

※今年度からの変更点
●応募資格-①：翌年度も所属機関もしくは、他の研究期間に在籍している者。
●対象経費全般で制約有。

■応募資格

①指定大学に所属する研究職・学生を対象とします。なお、翌年度に結果ヒアリングを行うため、参加可能（翌年度も大学研究職・学生の予定）の方を優先いたします。
②年齢制限はありません。
③国内で行う研究とします。(フィールド調査や学会発表は海外でも可）
④申請者の所属機関長（理事長、学長、学部長、学科長、研究科長、研究所長など）の承諾を必要とします。
⑤同一の研究について他の財団の助成金などを受けていないことを原則とします。
⑥当財団現選考委員と同一の研究室に所属する研究者、現選考委員と共同研究を行う研究者は応募の対象外とします。

■対象経費
助成研究に直接必要な経費（材料費、機械器具費、旅費等）とします。
なお旅費（交通費・宿泊費など）は申請総額の15％（総額500,000円申請なら75,000円）を
上限とします。

以下の費用は対象外とします。
① 申請者および共同研究者の人件費
② 他の費用で購入した機械器具等の修理、補修費用
③ 申請者が所属する組織・機関の間接経費、一般管理費（オーバーヘッド）
④ 他の研究に流用可能な経費（汎用PC、HDD、SSDの購入など）

30～50万円/件

（1）メディカルサイエンス分野　
（2）バイオテクノロジー分野　　
(3) 環境バイオ分野

国内の大学又は公的研究機関に所属し、
(1),(2)は40歳以下
(3)は35歳以下
博士号取得後10年以内であれば41歳以上も応募可。
妊娠、出産、育児、介護休暇などの取得についての取り決めもあるので、HPでご確認ください。

(1)(2)の分野：200万円
(3)100万円

科学技術の進歩やグローバル化がもたらす社会の変容、その背景に潜む複合的な諸問題を人文・社会科学の視点（社会、文化、文学、歴史、哲学、倫理、法律、経済等）から読み解き、科学技術発展の意味や価値と、社会のあり方を探求する、以下の研究を対象とします。
（１）科学技術の進歩に対し、どのような社会を創りたいと考えるのか、またそれをどのように実現していくのかを、人間を起点とした視点から考察する研究。
（２）科学技術の進歩をクリティカルな視点で捉え、人間社会や生活の質への影響について、検証する研究。
（３）科学技術の進歩により言語、文化、社会、地理的な境界が薄れ、一層のグローバル化が進む中で、さまざまなヒトやモノの共生を図る社会システムについての研究。
（４）その他、申請者が考える高度科学技術社会に通底する人文・社会科学研究
（例示）
・科学技術研究の実装や普及による社会変容を、単なる利便性の面ではなく、さまざまな学問
（申請者の専門領域）の視点で読み解くもの。例えば、人間の考え方や行動変化、歴史的データとの比較、文学、政治、経済、倫理的側面からの考察など。
・科学技術研究で得られた成果や情報をどう利用し、社会に活かしていくのか。必要な法制度、リスク対策、正しい知識を持つための教育や、生活面での快適性向上を、人の負担増加を招かないよう適用するための研究。
・科学技術の進歩が人間社会に与える影響についての昨今の議論（代表的な例としては AI
の脅威、環境問題、ゲノム医療や遺伝子組換え食品の是非など）を分析し、問題の構造を明らかにした上で、あるべき社会を考察する研究。
・多文化共生社会（ダイバーシティ・インクルージョン社会）の実現に科学技術はどう寄与しうるのか、民族、文化、社会を考慮した適正技術のあり方など。
・物質的な豊かさから心の豊かさへ価値観の変化が起きている現代の科学技術社会の中で、人文・社会科学研究が果たす役割についての研究。

（１）博士後期課程を有する研究科、同研究科に係る学部に所属の研究者、又は文部科学省研究補助金（科研費）を申請することができる法人（*）所属の研究者を対象とし公募制とする。大学院生の応募可。
（２）所属機関長（総長・学長、研究科長、学部長、理事長、研究所長、直属の上長等）の推薦書を必要とする。
（３）国籍は問わない。
（*）「科学研究費補助金取扱規程（昭和 40 年 3 月 30 日文部省告示第 110 号）」第 2 条第 1 項四や同条第 8 項に定め
る「文部科学大臣が指定する機関」

80万円～100万円程度／1件

下記３つの分野に対して助成を行います。なお、共通して自然科学・工学研究の観点による文理融合的研究も対象とします。

Ⅰ．エネルギー・環境 Ⅱ．都市・交通 Ⅲ．健康・医療

詳細な分類は、以下のURLでご確認ください。

http://www.hitachi-zaidan.org/works/science/kurata/data/ku_shourei51_s.pdf

（１）博士後期課程を有する研究科、同研究科に係る学部に所属の研究者、又は文部科学省研究補助金（科研費）を申請することができる法人（*）所属の研究者を対象とし公募制とする。大学院生の応募可。
（２）所属機関長（総長・学長、研究科長、学部長、理事長、研究所長、直属の上長等）の推薦書を必要とする。
（３）国籍は問わない。
（４）申請者（代表研究者）が 2019 年 4 月 1 日現在、45 歳以下であること

・研究期間１年：1 件あたり１００万円程度／２０～２５件程度
・研究期間２年：1 件あたり３００万円程度／３～４件程度

（研究課題A） シミュレーション＆ゲーミングに関する調査研究
・国際関係､地域計画、都市計画、まちづくりなど社会システム領域におけるシミュレーション＆ゲーミング研究

・ビジネスゲーム等の「経済・経営」に関するシミュレーション＆ゲーミング研究
・集団意思決定､問題の解決､政策評価などを支援するシミュレーション＆ゲーミング研究
・協働・協調作業、組織学習などを支援するシミュレーション＆ゲーミング研究
・異文化理解、自己実現、課題発見のためのシミュレーション＆ゲーミング研究
・その他シミュレーション＆ゲーミングに関する調査研究

（研究課題B）
①情報技術、ネットワーク技術を応用したシミュレーション＆ゲーミングによる学習用ソフトウェアの試作
(学習用ソフトウェアを通じて行う青少年科学技術啓発活動)
②社会に役立つシリアスゲームの調査研究

大学、その他の教育機関、研究所等の非営利の研究機関に所属する研究者。
研究は、個人研究、国内の共同研究、国際的共同研究のいずれでも構い。
できるだけ多くの方を支援させていただく趣旨から､当財団の研究助成期間中の主査の方による重ねての応募､および同一主査の方からの複数の応募はできません（共同研究者の応募は可）。

30～150万円/件

■研究対象
下記の研究対象の領域に属する研究を行い、所属する施設の学部長あるいは施設長の推薦を受けた者。

（1）健康の維持・増進に関する医学的・薬学的研究
課題番号1　筋骨格系及び結合織の機能保持に関する研究
課題番号2　皮膚の健康と老化防止に関する基礎的研究
課題番号3　機能低下、個人差等による薬物等の体内動態に関する研究
課題番号4　疼痛治療に関する研究

（2）運動を主体とする健康増進に関する科学の研究
課題番号5　運動を中心とした健康増進に関する研究

■助成区分および助成額
①研究助成：　150万円/件
②留学助成:　　50万円/件
③国際交流助成：100万円/件
④講演会等開催助成：100万円/件

①応募開始時点で45歳未満
②応募開始時点で35歳未満
③、④年齢問わず。

■助成区分および助成額
①研究助成：　150万円/件
②留学助成:　　50万円/件
③国際交流助成：100万円/件
④講演会等開催助成：100万円/件

■助成区分
①研究助成
②奨励研究助成（修士課程、博士課程、35歳未満）
③国際交流助成
④国際会議助成

■研究対象
・都市計画、都市景観
・都市環境工学
・都市交通システム、エネルギー計画
・建築技術
・都市建築史、都市と文化
・都市政策、都市経済

助成区分が分かれておりますので、詳細は下記URLよりご確認ください。
https://www.obayashifoundation.org/urbanstudies/

経済・金融およびこれらに関する法制に係る研究。
具体的には、経済分野では、経済理論、経済統計学、経済政策、経済史、財政学、金融論およびこれらに準ずるもの。
法律分野では、民法、商法、経済法、その他の金融・経済に関する法律。

60 歳未満(本年 12 月末現在)の日本の大学の教授、准教授、専任講師、助教(外国の大学に在籍している日本人研究者を含みます。)の研究、またはこれらの研究者による共同研究(共同研究者には大学院生、外国の大学に在籍している外国人研究者を含みます。)。ただし、2016 年度に単独または共同研究の代表者として、当財団の研究または刊行助成を受けた方は選考の対象外とします。
また、2017 年度以前に当財団の研究または刊行助成を受けた方(共同研究者を含みます。) は対象としますが、研究成果を報告されていない場合には、次のようなケースを含め、選考の対象外とします。
・単独または共同研究の代表者として研究または刊行助成を受け、研究成果を報告していない方から、共同研究者として申込みがあった場合。
・共同研究者として研究または刊行助成を受けていた方から、当該共同研究について代表 者から研究成果が報告されていないにもかかわらず、単独または共同研究(代表者であるか共同研究者であるかを問いません。)による研究または刊行助成の申込みがあった場合。
なお、若手研究者が行う研究で、わが国の金融・経済に関する現下の重要課題に係る研究、例えば、金融政策、財政政策・国債管理政策、金融市場、金融税制、金融規制および金融・企業法制(担保･保証、金融商品取引法、会社法、企業の社会的責任、情報の開示と保護、消費者保護、紛争解決・執行・倒産を含みます。)に係る研究を優先的に助成します。

〇「ことばの力」を育む研究
•国語・日本語教育の諸分野における研究
•あらゆる学びの場におけることばの教育に関する研究

〇児童教育実践の質を向上させる研究
•多様な場における教育実践の質を向上させる研究

※対象は小・中学生となります。
ただし、児童教育への反映が明確な場合に限り、幼児教育、高校生に関する研究も可とします。

•日本の大学・研究機関に所属する研究者
（例えば准教授、講師、助教、博士課程の院生等。若手支援のため、教授やそれに相当する職は除く。）
•日本の学校・教育委員会に所属する教育実践に携わる方
（例えば教諭、指導主事、相談員、特別支援教育の支援員等。）

※応募に際しては、所属長あるいは指導教官からの推薦が必要です。
※常勤・非常勤、年齢、国籍、学位は不問（ただし、学生の場合は修士号取得以上とする）。

・1ヵ年助成：1件につき200万円を限度に助成します。
・2ヵ年助成：1件につき300万円を限度に助成します。

「表面の科学」の〈化学・物理学分野〉と〈医学・生物学分野〉の両分野を対象に募集を行ないます。なお、両分野は次のように広義に理解しています。

①化学・物理学分野
固体表面、固液界面、触媒、超微粒子、コロイド、分子集合体、ナノマテリアルなどにおける新規な作成法、計測法、新規物性発現、機能創出、デバイス展開など界面と表面の科学に関する研究

②医学・生物学分野
生物個体が外界や自らのもつ内腔（腸管、気管など）に接する部位や、脈管系（血管、リンパ管など）を形成する表皮、上皮、内皮の各細胞およびその付属器官や関連する生理機能を対象とする、個体、臓器、細胞または分子レベルの医学・生物学

国内の国公私立の大学、または研究所等に所属する令和２年４月１日現在３５歳以下の研究者。（例外として、３６歳以上となる博士の学位を取得後４年以内の者を含む。）研究グループの一員である場合は主体的に研究している研究者に限ります。
なお、1研究施設（標準的には学部または研究所を１つの単位とします）からの応募は1件でお願い致します。

200万円/件